2010年05月01日
『危機に立つ日本』書評 朝日新聞
朝日新聞に、大川隆法総裁の新刊『危機に立つ日本』の書評が載りました

以下、朝日新聞より
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国難打破から未来創造へ
昨年夏の衆院選で、自民党や民主党よりも多くの候補者を立て、突然政治に参加した幸福実現党。
なぜ、宗教法人が急に政党を立ち上げたのか。そのやむにやまれぬ理由が、日本を思う熱い思いが、本書を読むと伝わってくる。
それは、戦後60年、たまりにたまった「平和ぼけ」と、自由より平等を求める「左寄りの風潮」への警鐘である。
本書における著者の現状分析は、さほど過激なものではない。が、その論理を組み上げてゆくと、外交においても、経済においても、この国がいかに危ういポジションにあるかが明確になる。
アメリカ頼み、国連頼みで、北朝鮮の核ミサイルや中国の軍事力巨大化に対抗できるのか?
「コンクリート」に象徴されるインフラ整備から、バラマキによる個人や産業の保護政策への切り替えは、大きな政府と増税を招くだけではないのか?
再び長期不況に陥り、かつ自国の安全保障もままならないとすれば、日本が次の覇権国の属国と化す危険性は現実のものとなる。その国難が、著者には前から見えていたのだ。
以上。
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そうなんです、大川先生、幸福実現党は去年の今頃から判っていたのです。民主党政権が誕生すると危なくなりますと警告していました。今後、日米関係がおかしくなります。と発言してました。
マスコミは、オバマ人気よろしく、チェンジ!と煽って、去年の夏の選挙で民主党政権が誕生してこのありさまになっています。
このまま民主党政権が続くと、外交、経済でも危険な状態になっていくと言われています。
はやく、民主党政権を終わらせたいものです。
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本の内容。
「危機に立つ日本」 日本を襲う、4つの危機!
1新たな「長期不況」へ突入
●「コンクリートから人へ」で、再び構造不況に陥る
●「企業利益は悪」と考える政権によって、大量失業時代へ
●優勢の実質再国有化で明らかになった連立政権の正体
2大増税国家への道
●「財政再建のため増税が必要」と思いこまされた国民
●「債権国・黒字国家」である日本の倒産はありえない
●「小さな政府」で民間の活力を呼び戻せば、増税は必要なし
3「友愛外交」が招く最悪のシナリオ
●中華圏に組みこまれたら、自由の死が日本にも
●「東アジア共同体」を推し進めれば、日米戦争の危険性が
●いま日米同盟が崩れたら、日本は中国の植民地になる
4公教育と家庭を崩壊させる「ばらまき政策」
●高校授業料の無償化が、さらなる教育レベルの低下を招く
●「子ども手当」が、親と家庭の価値を失わせる

以下、朝日新聞より
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国難打破から未来創造へ
昨年夏の衆院選で、自民党や民主党よりも多くの候補者を立て、突然政治に参加した幸福実現党。
なぜ、宗教法人が急に政党を立ち上げたのか。そのやむにやまれぬ理由が、日本を思う熱い思いが、本書を読むと伝わってくる。
それは、戦後60年、たまりにたまった「平和ぼけ」と、自由より平等を求める「左寄りの風潮」への警鐘である。
本書における著者の現状分析は、さほど過激なものではない。が、その論理を組み上げてゆくと、外交においても、経済においても、この国がいかに危ういポジションにあるかが明確になる。
アメリカ頼み、国連頼みで、北朝鮮の核ミサイルや中国の軍事力巨大化に対抗できるのか?
「コンクリート」に象徴されるインフラ整備から、バラマキによる個人や産業の保護政策への切り替えは、大きな政府と増税を招くだけではないのか?
再び長期不況に陥り、かつ自国の安全保障もままならないとすれば、日本が次の覇権国の属国と化す危険性は現実のものとなる。その国難が、著者には前から見えていたのだ。
以上。
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そうなんです、大川先生、幸福実現党は去年の今頃から判っていたのです。民主党政権が誕生すると危なくなりますと警告していました。今後、日米関係がおかしくなります。と発言してました。
マスコミは、オバマ人気よろしく、チェンジ!と煽って、去年の夏の選挙で民主党政権が誕生してこのありさまになっています。
このまま民主党政権が続くと、外交、経済でも危険な状態になっていくと言われています。
はやく、民主党政権を終わらせたいものです。
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本の内容。
「危機に立つ日本」 日本を襲う、4つの危機!
1新たな「長期不況」へ突入
●「コンクリートから人へ」で、再び構造不況に陥る
●「企業利益は悪」と考える政権によって、大量失業時代へ
●優勢の実質再国有化で明らかになった連立政権の正体
2大増税国家への道
●「財政再建のため増税が必要」と思いこまされた国民
●「債権国・黒字国家」である日本の倒産はありえない
●「小さな政府」で民間の活力を呼び戻せば、増税は必要なし
3「友愛外交」が招く最悪のシナリオ
●中華圏に組みこまれたら、自由の死が日本にも
●「東アジア共同体」を推し進めれば、日米戦争の危険性が
●いま日米同盟が崩れたら、日本は中国の植民地になる
4公教育と家庭を崩壊させる「ばらまき政策」
●高校授業料の無償化が、さらなる教育レベルの低下を招く
●「子ども手当」が、親と家庭の価値を失わせる
Posted by コスモス365 at 18:16│Comments(0)
│本
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